2020年に知っておくべき 「10のEコマーストレンド」
1995年、Amazonで最初の商品である本がオンラインで販売されました。それから約20年後、AmazonはEコマース業界で世界中で2兆米ドル以上の売り上げに達します。なんと飛躍的な発展でしょう。
Eコマースは小売業に革命をもたらしました。今日、オンラインショッピングはより簡単になっています。当初、Eコマースの機能はかなり制限されていましたが、それも過去の話です。 カスタマイズ、返品ポリシーの強化、統合の改善などをはじめとする無数の改変は、Eコマースは世界を席巻しました。 そして2020年以降、Eコマースがさらに変革すると見込まれます。
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今回、コマースビジネスを次のレベルに引き上げると言われた新たなトレンドをご紹介致します。
＜目次＞
- Eコマースのトレンドがこれほど重要なのはなぜか？
- トップEコマーストレンド2020
Eコマースのトレンドがこれほど重要なのはなぜか？
Eコマース業界ではますます競争が激しくなっているため、競合他社に先んじるには、Eコマースの傾向を常に監視する必要があります。 現在Eコマースストアがどれほど成熟していても、Eコマースのトレンドに追いついていないと、大幅に時代に遅れてしまい、将来の成功も確保できないでしょう。そのため、Eコマースの傾向を分析してタイムリーに取り入れることが非常に重要です。 それにより、Eコマースブランドを前進させ、競合他社に先行できるのではないでしょうか。
トップEコマーストレンド2020
1. オンライン販売の成長は止められない
Eコマースの売上は絶えず成長しています。 オンラインショッピングは、最も人気のあるオンラインアクティビティの1つです。 売上高は2014年の1.3兆から2021年には4.5兆に増加すると予測されています（2019年の統計）。7年間だけでネット通販市場規模は3倍増すといことで、本当に巨大な数字でしょう。
Eコマースストアの人気が高まるにつれ、オンラインショッピングを利用する人が増えています。 この増加の主な理由は、買い手に提供されるオンラインサビースの快適さです。 わざわざ店に足を運ぶことがなく、スマホやパソコンなどを使用して容易な操作をすれば、商品が最短時間で自宅に届くことになっています。また、様々なリスクを避けることができ、セクシュアリティ面ではオンライン購入者の情報も保護できるわけです。 かつて、人々はオンラインで物を買うことをためらっていましたが、もはやそうではありません。 顧客にとってウェブサイトはより親しみのあるものになりました。 提供されるすべての快適さのために、オンライン販売の成長が止まらないのは当然のことです。
2. COVID-19後のEコマースの未来
間違いなく、2020年のeコマーストレンドへの最大の影響の1つはCOVID-19です。コロナウイルスの感染を抑制するために、世界中の政府は、社会隔離措置を実施しています。バーや飲食店などが閉鎖され、一つの場所に大勢が集まることが禁じられたので、人々はオンラインショッピングに頼るしかなく、商品を購入しています。
すでに、eコマースの巨人であるAmazonのJeff Bezosは、Amazonの製品とサービスに対する顧客の需要の高まりのおかげで、彼の財産が240億ドル近く増えるとのことです。
そして専門家は、コロナウイルスの影響はeコマースの短期的な後押しになるだけでなく、COVID-19の後でもここにとどまると予測しています。これは、人々がEコマースの快適さと便利さ、および非接触型決済の利点に満足するためです。どちらも、デジタル購入への永続的な行動の変化を引き起こす可能性があります。
実際、市場アナリストは、eコマース業界がコロナウイルスのパンデミックの最大の受益者になるだろうと述べています。現在15％である浸透率は、2025年までに25％に増加すると予想されています（MarketWatch、2020）。これは、5年間で67％の増加を示しています。
残念ながら、eコマースに対するCOVID-19のプラスの影響は、実店舗に大きな損失をもたらします。たとえば、アメリカでは、今後5年間で100,000の店舗がなくなると予測されています。アパレル小売業者が最も影響を受けて、推定24,000もの店が閉店に追い込まれ、次に12,000の家電店、11,000の家具屋と日用品店も消えてしまうそうです。
3. モバイルショッピングの成長
モバイルコマースの成長は要注目です。 2016年以降、モバイルデバイスによる売上は15％増加し、2021年末までに、eコマース売上の73％を占めると予想されています（Statista、2019年）。これらの数字は無視できません。モバイルユーザーである顧客へのeコマース体験の改善は、企業が市場開拓できる大きなチャンスです。
eコマースの成長は、モバイルデバイスの使用の増加によるところもあります。人々はオンラインで買い物をするだけでなく、モバイルデバイスを使用して、購入前に閲覧や比較、調査などをするようになりました。オンラインショッピングへの信頼が高まるにつれ、消費者はモバイルデバイスでのショッピングをこれまで以上に快適に感じるようです。
特に、コンピューターとインターネットに囲まれて育ったミレニアル世代とZ世代は、古い世代と比較して、モバイルデバイスを使用してオンラインで買い物をする可能性も高くなります。そのため、ますます多くのサイトがモバイルプラットフォームに最適化されています。
4. 音声ショッピング「Vコマース」の台頭
最近、新たな買い物の仕方として音声ショッピングが誕生しました。2017年末に、米国のスマートスピーカー所有者の13％は、音声で商品を購入したとのことです。その数は2022年までに55％に増加すると予測されています（OC＆C Strategy Consultants、2018年）。また、英国でも音声ショッピングへの総支出が上がってきています。Amazonがスマートスピーカー「Echo」を発売した2014年以降、このトレンドが広がっています。音声ショッピングはまだ初期段階ですが、今後数年間で一般的になるとの見込みです。
音声ショッピングとは非視覚的な体験です。つまり、商品を選ぶのに、顧客は口頭で探している商品の情報を提供する必要があります。これにより商品の一覧を見るなどの参照範囲が制限されます。もう少し深く掘り下げると、音声ショッピングは主に販売チャネルとして扱われています。最終ステップとして、買い手は購入商品を決定した後、音声検索を使用します。現在、音声ショッピングで購入されている商品はほとんど、低価格な電子機器、家庭用品、食品などです。
5. EコマースにおけるSNSの進化
SNSを通してオンライン購入をする人が徐々に増えています。 Facebookの「購入」ボタンとInstagram Checkoutの導入により、SNSはEコマースの世界で重要な役割を果たしています。
SNSは、物を買う方法を含め、私たちの日常生活を変えました。これは、各企業がSNS上におけるポジション向上について考える絶好の機会です。消費者がさまざまな種類のソーシャルメディアにより多くの時間を費やしていることを受け、Instagramのインフルエンサーを利用し、eコマース企業がターゲット顧客にアプローチする方法などはもう珍しくないでしょう。
さらに、Shopifyのようなプラットフォームを使用すると、企業はオンラインストアをSNSサイトに簡単にリンクでき、顧客はソーシャルメディアを介して直接購入できるようになります。InstagramとFacebookは、オンライン購入者のニーズを満たすために、機能を絶えず更新しています。
そして、ソーシャルメディアの世界で、若者の心だけでなく、ハリウッドにも浸透しているのは、TikTokです。
このビデオ共有アプリは、Eコマース要素の組み込みに取り組んでおり、ユーザーが自分のプロフィールやビデオの中の商品を売買可能なリンクを含むことができる、新機能を試用しています。つまり、ユーザーがリンクをクリックすると、TikTok内のURLに移動し、アプリを離れることなくオンラインストアにアクセスすることが可能です。
これらのソーシャルメディアプラットフォームは、発想を広げる媒体として機能し、ユーザーがニューフィードをスクロールしている時にブランドを発見する機会を提供します。ソーシャルメディアが私たちの日常の一部になり続けているため、eコマースのトレンドへの影響力は増加する一方です。よって、企業はショッピングにソーシャルメディア戦略の焦点を当てたアプローチが必要になってきます。
6. 環境に関するテーマは買い手に影響を与える
現在のようなグリーン消費主義の高まりを受け、売り手は行動を起こす必要があります。 顧客はかつてないほど環境を意識するようになり、デジタル消費者の半数は、環境問題が購入決定に影響を与えるとしています。Eコマースビジネスは、環境にやさしいものを出すことで、より持続可能な活動に努める必要があります。
ミレニアル世代は、より環境に配慮した消費習慣への道を開いています。 放飼された家畜の食肉であれヴィーガンスキンケア製品であれ、私たちの環境への配慮の需要が高まっています。消費者が地球に対して責任感を持っていることから、企業はそのニーズに応える商品を提供する必要があります。
7. 人工知能の役割
人工知能（AI）に対する世界の小売業者の支出は、2018年の推定20億ドルから、2022年までに年間73億ドルに達する予想されています（BusinessWire、2018年）。この成長の理由は、顧客体験のパーソナライズを向上させるために、小売業者は、新しい手段を探しているからです。しかも、顧客へのサービスを改善し、競争で有利となる強みを生み出すツールに多額の投資をしています。これらのAIツールは、タイムリーな優遇措置を目的に装備された自動マーケティングプラットフォームから、顧客のクレームに即座に応答するチャットボットまで多岐にわたります。 価格設定と割引、および需要予測といったその他の分野にもAIを導入しています。
小売業者が顧客サービスなどの改善に投資するにあたり、これからAIの役割はもっと重要になります。AIで商品やサービスに対する顧客の反応を理解できるようになり、市場の競争力を維持する大きな役割を果たします。
8. AR（Augmented Reality）は私たちの買い物方法を変える
2022年までに、より豊富な商品の購入体験を提供するため、12万超の店舗が拡張現実（AR）テクノロジーを導入するとのことです（Prnewswire、2018年）。オンラインで買い物をする際の悩みの種は、商品を直接見たり触れたりすることができないことです。 ARテクノロジーは、このギャップを埋め、オンライン購入客に向け興味のある商品を視覚化できるようにします。
オンライン購入をする顧客にとって、これは買い物革命です。 AR体験は、オンライン上で顧客が購入しようとしている製品の認識方法を変える可能性があります。 ARを使用することで、顧客は自分のニーズをよりよく理解し、購入しようとしている製品が自分のニーズ合っているかどうか理解できるようになります。 競合他社と差別化をはかるため、一部のeコマースブランドはすでにARの実験を開始しています。 よりパーソナライズされた体験を消費者に提供することで、より快適に買い物ができ、実際に買い物をするときと同じように商品を試したり実感できます。
9. パーソナライズは未来
一人ひとりのユーザーに合わせてサービスを提供することをパーソナライズと言います。WEBマーケティングにおけるパーソナライズは、主に購入履歴や閲覧履歴をもとにしたユーザーの属性や行動データから、その人に合った情報をサイトやメールで提供することを指します。
買い物客のアンケートにより、半数以上が、パーソナライズされたオンラインでの体験が重要であると述べています（Bazaarvoice、2018年）。また、マーケターのアンケートによると、パーソナライズが顧客関係の進展に「強力」または「極端な」影響を与えるという意見が74％を占めています。（Evergage、2018年）。
オンラインショッピングをパーソナライズすることは、顧客を満足させる鍵となります。オンライン購入客は、必要な商品を見つけるため、よりパーソナライズされた体験を求めています。不十分な製品推奨などがあれば、その店舗を避けることができます。
多くのEコマースサイトはこの傾向に便乗し、パーソナライズ戦術に投資しています。これには、電子メールを介して送信されるメッセージのパーソナライズや、関心のある消費者グループに適切な情報を提供することなどが含まれます。顧客とのパーソナライズされたコミュニケーションや、関連割引を適用から、より優れ、強化されたショッピング環境を提供できます。
10. ビジュアルコマースは増加する一方
eコマースストアを運営する上での多くの困難の1つは、商品と物理的にやり取りする機会がない消費者に商品を販売しなければならないことです。そこで、ビジュアルコマースが活躍します。
要するに、ビジュアルコマースは次世代の通常の静的ビジュアルです。商品の写真でマーケティングするのではなく、消費者が生成したメディアや、インタラクティブコンテンツ、ビデオなどのを組み合わせることで、マーケティングを一層のレベルに引き上げます。
ビジュアルコマースは、その背後にある深層学習テクノロジーの成長によって、確実にeコマースにとって不可欠なものになりつつあります。これには、2018年の201.9億ドルから2026年までに818.8億ドルに成長する見込みである画像認識市場が含まれ、年間の複合成長率は19.6％に上ります（MarketWatch、2020）。
画像認識の活用は北米市場で最も普及すると予想されており、これは実際に、米国の消費者間でのビジュアルコンテンツの人気及び需要と相関しています。現状では、米国のインターネットユーザーの約75％が、購入する前に定期的にビジュアルコンテンツを検索しているそうです。
まとめ
テクノロジーの進歩と消費者行動の変化に伴い、2020年のこれらのeコマーストレンドに注意を払う必要があります。どのeコマーストレンドを取り入れるにあたっても、顧客のショッピングエクスペリエンスを向上させたり、顧客との長期的な関係の継続を目標にしましょう。
日本の大手小売業では、Eコマース部門が花形部門ではない会社が多いのが実情です。しかし、冒頭で紹介したとおり、日本国内ではEコマース化率は毎年右肩上がりで、今後も、さらなる成長が見込める分野であることは確実です。さらに、コロナ禍の時代、実店舗からネットへの変移が更に加速しています。
今後、企業が成長を重ねるにあたり、Eコマースへの参入や、店舗とEコマースの垣根を無くすオムニチャネル戦略が増えていくでしょう。Eコマース業界は、移り変わりの激しい業界です。そして同時に、毎年新しいトレンドや、施策が生まれる、非常に面白い業界でもあります。
